不要になった物件が特に問題のない物件であれば売却は難しくないですが、傾いた家の場合、どのように処分すべきか悩む方は多いでしょう。
果たして、傾いた家を売却する方法はあるのでしょうか？あるとしたら、どのような点に注意をして売却すれば良いのでしょう。
そこで今回は傾いた家を売却する方法と、傾いた家を売却する際の注意点について解説します。傾いた家の売却方法に悩んでいる方はぜひ参考にしてください。
傾いた家を売却する方法
傾いた家を売却する方法は主に次の3種類です。
傾いたまま売却する
一つ目の方法は傾いたまま、不動産会社などに見積もりを依頼し、売却する方法です。傾いたままであれば、修繕費はかかりません。ただし、傾いた家は相場より安い見積金額となる上に、仲介手数料が差し引かれます。
そのため、場合によっては修繕してから売却したほうが譲渡利益が高くなる可能性もあるでしょう。また、傾いた家は売れにくいため、売却できるまでの期間は長くなる傾向にあります。
傾きを直してから売却する
二つ目の方法は傾きを直してから売却する方法です。傾きを直せば、相場費用に近い見積もり金額となる可能性が高く、適正な価格設定を行えば、売却までの期間はそう長くはならないでしょう。ただし修繕費用が必要となるため、売却前にその費用を用意しておかなければなりません。
また、修繕費用が高く売却費用が安いと、譲渡利益が出ない可能性はゼロではない点も事前に押さえておきましょう。
更地にしてから売却する
三つ目の方法は傾いた家を取り壊し、更地にしてから売却する方法です。更地にしたほうが、土地の用途が増えるため、売れやすくなる可能性はあります。
ただし、取り壊しにかかる費用は、修繕より高くなる可能性があるため、解体費用を見積もってから、修繕の場合と比較・検討したほうが良いでしょう。
傾いた家を売却する際の注意点
傾いた家を売却する際の注意点は次の3つです。
傾いた家の売却価格は相場より低い
先ほど説明したように、傾いた家の売却は相場費用より安くなります。たとえば、床が傾いている場合は、相場より約100万円、基礎が沈下している場合は、相場より約300〜500円下がってしまうのが一般的です。傾いたまま売却したほうが手間はかかりませんが、手元に残るお金が少なくなることは事前に知っておきましょう。
傾きの度合いによっては売却に影響は出ない場合も
家が少しでも傾くと売却に影響が出るわけではありません。国土交通省が定めたガイドラインでは、「柱と床で1000分の6以上の傾きがあれば傾斜あり」と判断されます。この基準に引っかからなければ、傾き物件として売却に影響は出ないでしょう。本当に傾いているのか、一度専門業者に依頼して調査してもらうことをおすすめします。
傾いた家はそのまま放置しないほうが良い
傾いた家は放置すると耐震性や住宅の設備機能が低下します。健康へ悪影響が出る場合もありますから、そのまま住み続けるより、いずれかの方法で手放すか修繕したほうが良いでしょう。
傾いた家を売却するなら「事故・訳あり物件買取センター」にご相談ください（まとめ）
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